自分の年収(給料)から考える注文住宅の予算感は?

自分の年収(給料)から考える注文住宅の予算感は?

マイホームの購入を考えたとき、最初に疑問に思うことは、「自分の年収でどれくらい住宅ローンって借りられるのだろう?」ではないでしょうか?

最近では、金融機関などのサイトで年収や金利などを入力するだけで、簡単に借入可能額の試算ができるようになっていますので、一度そちらで試してみるのも良いでしょう。

ですが、住宅ローンの借入可能額が、実際どのような計算によって求められているのかを知っておくことも大事です。

まずは借入額の目安の計算方法を使って、どれくらいの予算なら大丈夫なのか調べてみましょう。

【目次】自分の年収から考える注文住宅の予算感は?
  1. 借入可能額の計算方法
    1. マイホーム購入者の平均年収
  2. マイホームを購入する際のポイント
    1. 自己資金ゼロでも家は買えるのか?
    2. ボーナス支払いはありか?なしか?
  3. 年収別にみる理想のマイホーム購入術
    1. 年収400万円の購入術
    2. 年収500万円の購入術
    3. 年収700万円の購入術
  4. まとめ

借入可能額の計算方法

借入可能額の計算方法は以下のようになります。

年収×返済負担率÷12ヶ月÷100万円あたりの返済額×100倍=借入可能額

【例】年収500万円の人
500×35%÷12÷3313×100=4400

この計算式を使った場合、年収500万円の方だと、借入可能額の目安は約4,400万円となります。

年収が500万円を下回っている人は、以下の計算式で算出するようにしてください。返済負担率が違っています。

【税込年収】×30%÷12÷3313×100=【借入可能額の目安】

この計算式は、両方とも35年の全期間固定2.0%の金利で計算したものです。

フラット35の借り入れ限度額を求める場合の目安であり、民間の金融機関では独自の審査や算出方法を用いているため、借入可能額が異なることもありますが、基本的にはこれに近い金額だと思って問題ありません。

100万円あたりの返済額は、借入期間や金利によって変わってきますので、下記の一覧表を参考にしてください。縦が返済期間、横が金利になります。

1.0% 1.5% 2.0% 2.5% 3.0%
10年 8,761 8,980 9,202 9,427 9,657
15年 5,985 6,208 6,436 6,668 6,906
20年 4,599 4,826 5,059 5,300 5,546
25年 3,769 4,000 4,239 4,487 4,743
30年 3,217 3,452 3,697 3,952 4,217
35年 2,823 3,062 3,313 3,575 3,849

これで自分がどれくらい借入できるのかの目安がわかったと思いますので、この借入可能目安額に自己資金をプラスした金額が、あなたのマイホーム購入予算額になります。

マイホーム購入者の平均年収

マイホームを購入している人たちがどれくらいの年収なのかも気になると思います。ここではマイホーム購入者の平均年収を、国土交通省の調査データを元に、購入した住宅の種類別に解説します。

注文住宅購入者の平均年収

まずは新築で注文住宅を購入した人の平均年収です。

年収 割合
400万円未満 16.4%
400万円~600万円未満 37.9%
600万円~800万円未満 23.2%
800万円~1,000万円未満 7.9%
1,000万円以上 6.4%

このデータから見ると、注文住宅購入者の平均年収は579万円となります。

年収400万円~800万円の人の割合が60%を超えています。少し前まで、年収500万円未満だと住宅ローンの審査で弾かれてしまうことが多かったので、400万円未満の割合が16.4%もあるのには驚きました。

正規雇用者が減っているなど、金融機関も柔軟に対応を始めたのでしょう。

分譲マンション購入者の平均年収

こちらが新築分譲マンションを購入している人の平均年収です。

年収 割合
400万円未満 3.1%
400万円~600万円未満 34.4%
600万円~800万円未満 34.1%
800万円~1,000万円未満 13.1%
1,000万円以上 5.2%

このデータから見ると、新築分譲マンション購入者の平均年収は645万円です。注文住宅を購入している人より、分譲マンションを購入している人の方が年収が高いことがわかります。

管理人が思うに、東京などの都心部では戸建住宅よりも、分譲マンションを購入する人が圧倒的に多いことから、首都圏の人たちの年収がそのまま数字に反映されているからだと考えています。

こちらも注文住宅と同様に、400万円未満の人の割合が極端に低くなっています。地方になると、戸建てとマンションの新築購入比率は、「戸建て8割、マンション2割」と言われるほど、極端に少ないことも影響しているのかと思いますが、それにしても10%程度はあると思っていたので驚きです。

中古住宅購入者の平均年収

最後に中古住宅購入者の平均年収もご紹介します。

年収 割合
400万円未満 12.2%
400万円~600万円未満 40.0%
600万円~800万円未満 28.5%
800万円~1,000万円未満 9.5%
1,000万円以上 3.9%

中古住宅購入者の平均年収は578万円です。新築注文住宅のデータと比較しても、ほぼ変わらない数字となっています。

中古住宅購入者の平均年収が新築注文住宅購入者の平均年収と、わずか1万円しか違わないことにも驚きです。

首都圏では戸建てを建てたくても、土地の問題から仕方なく中古住宅へとシフトチェンジしていることが、このデータに表れているのではないかと思います。

これらの結果を総合的に判断すると、マイホームを購入する人の平均年収は400万円~600万円というのが、すべてのタイプで一致していることがわかります。

年齢としては圧倒的に30代というのが多く、400万円未満で購入している人では30代についで20代というデータになっています。

それらを踏まえて、20代の年収400万円未満でもマイホームを購入することはできますが、理想としては「年収400万~600万円の30代」が、目安として考えておくのが良いでしょう。

マイホームを購入する際のポイント

ここまでは、自分の年収で借入することができる住宅ローン融資額を紹介しましたが、ここからはマイホームを購入する際、自分の年収の何倍までに抑えるべきか、という話をします。この数字の指標として、「年収倍率」という言葉があります。

年収倍率とは、単純にマイホーム価格を自分の年収で割った数字なのですが、年収倍率が5倍以下がもっとも理想とされています。

例えば、年収500万円の人であれば、理想の年収倍率5倍として考えた場合、マイホーム購入に充てることができる費用は2,500万円ということになります。

さすがに、新築の注文住宅で2,500万円という予算は厳しいと思うので、実際には年収倍率で見ても6倍を少し超えるくらいが、もっとも多い割合になっています。

自己資金ゼロでも家は買えるのか?

最近では、住宅ローンや建売住宅の広告媒体に、「自己資金0円」、「頭金0円」という文字をみかけることがあります。

そののチラシをみて、貯金がない自分たちでも家が買えるのかと思う人もいるでしょう。ですが、はっきり言って「自己資金0円」でマイホームを購入するのは厳しいと思います。住宅ローンで融資を受けることができる費用では払えないものがあるからです。

契約時に支払う手付金や、住宅ローンを組むときの諸費用、新居への引っ越し費用なども自己資金から払わなければいけませんので、最低でもマイホーム取得に掛かる総費用の10%ほどは、自己資金を用意しておくことが望ましいです。

自己資金の平均額は?

2017年度の注文住宅の平均購入資金と自己資金の割合が国土交通省から発表されています。三大都市圏での平均購入額は4,472万円(土地代含む)で、そのうちの自己資金の割合は32.8%です。金額にすると約1,400万円程度の自己資金となります。

2010年は40%を超えていたので、自己資金の割合は年々減少傾向にあります。それでも購入資金の30%以上を自己資金で用意する人が多いので、頭金0円・自己資金0円というのは、少し無理があるように感じます。

ただしこの自己資金の中には、住宅ローンを組む際の諸経費であったり、新居のために購入した家電や家具などの代金が含まれています。

昔から言われているように、建築費、土地代の2割程度の自己資金が必要というのも間違いではありません。家具や家電の購入費、引っ越し時の費用なども含めると、自己資金は全体の30%前後になってしまうからです。

予算オーバーをしたときの対処法

注文住宅では間取りや仕様を決めていくうちに、大きく当初の予算をオーバーしてしまうことがよくあります。この場合、多くの人が住宅ローンの借入れ額を増やして対処するのですが、そうすると、新居での生活を圧迫してしまう恐れがあります。

ですので、予算をオーバーした時のポイントは、住宅ローン借入れの増額ではなく建築費をどうやって削減するのか?ということです。

建築費を削る方法は、別記事の「注文住宅で家を建てる際に予算オーバーで削るならどこがよいか?」で解説しています。住宅会社は建築費をなるべく減らしたくなので、記事をチェックして自らコスト削減の提案をできるようにしておくとよいでしょう。

ボーナス支払いはありか?なしか?

住宅ローンの返済で、「ボーナス払い」をしようか迷う人も多いみたいです。

「出来ることなら少しでも早く返済してしまいたい」という気持ちはわかりますが、よほどの一流企業に勤めていない限りはおすすめしません。

このご時世なので、一寸先はどうなるか予測できません。なるべくならボーナス払いは選択せず、月々返済していく方法をおすすめします。

ボーナスが残っているのであれば、それらを年末などにまとめて繰上返済する方法が賢いと思いますので、ボーナス払いで迷われている人は、繰上返済がいつでも可能で、返済時の手数料がかからない住宅ローン商品を選ぶことをおすすめします。

繰上返済に特化している住宅ローン商品をいくつか紹介しますので参考にしてください。

ソニー銀行の住宅ローン

一部繰上返済時の手数料:0円
全額繰上返済時の手数料:0円
繰上返済可能金額:1万円~

ソニー銀行の変動金利の低さは有名です。そのため、住宅ローン借入者の8割以上が他社からの借り換えのようです。

新生銀行の住宅ローン

一部繰上返済時の手数料:0円
全額繰上返済時の手数料:0円
繰上返済可能金額:1円~

繰上返済の手数料は0円、最低繰上返済額も1円ですので、少しでもお金が残っていれば繰上返済していくことができます。繰上返済を頻繁にしたい人にとっては、新生銀行の住宅ローンは理想的な住宅ローン商品だと思います。

イオン銀行の住宅ローン

一部繰上返済時の手数料:0円
全額繰上返済時の手数料:50,000円+消費税
繰上返済可能金額:1万円~

全額繰上返済のときだけ50,000円+消費税の手数料がかかりますが、これは借り換え防止のためであり、通常利用する分にはネックになることはないと思います。

初期借入時の事務手数料が安く、イオンでの買い物が5%OFFなど、経営母体を上手く活用している人気の住宅ローン商品です。

住信SBIネット銀行の住宅ローン

一部繰上返済時の手数料:0円
全額繰上返済時の手数料:0円(一部例外あり)
繰上返済可能金額:1円~

8大疾病特約を無料で付帯できることや、常にトップ3に入る低金利で人気のネット銀行型の住宅ローン商品です。全額繰上返済時の手数料は0円なのですが、固定金利特約期間内に全額返済するときに限り、30,000円+消費税の手数料がかかります。

フラット35(ARUHI)の場合

一部繰上返済時の手数料:0円
全額繰上返済時の手数料:0円
繰上返済可能金額:1万円~

フラット35といえば、このARUHIと楽天銀行が有名ですが、楽天銀行だと繰上返済は100万円からとなっています。

他の金融機関が扱うフラット35も、その多くが繰上返済にあまり積極的ではなく、繰上返済は10万円からという商品が多いようです。そう考えると、このARUHIのフラット35が圧倒的に繰上返済向きの商品だといえます。

繰上返済となると、ネットバンキングで手軽に返済できるネット銀行の方が有利ですし、積極的に取り組んでいる印象も強く感じます。

地方銀行などの住宅ローンは、いちいち窓口まで出向き繰上返済の手続きをしなければならないことも多いので、24時間いつでも好きなときに手数料0円で繰上返済できる住宅ローン商品がおすすめです。

年収別にみる理想のマイホーム購入術

年収別の借入可能額の計算式や、年収倍率、返済負担額など色々な数字がでてきたので、ここで一度整理をしておきます。

年収別にみたマイホームに充当できる予算を、具体的な金額で考えていきます。

年収400万円の購入術

年収400万だと、上で紹介した借入試算では3,018万円となり、年収倍率だと6倍で2,400万円になります。理想とされる返済負担額は、30%計算で年間120万円となることから、月々の返済は10万円以内に抑えるのがベストです。

よって、注文住宅の購入に充てることができる費用は、おおよそ2400万円~3020万円が理想で、この金額に自己資金をプラスした金額が、マイホーム購入に充てることができる予算になります。

年収400万円の購入予算額=2,400万~3,020万円+自己資金

年収500万円の購入術

年収500万円の借入試算額は3,773万円、年収倍率が6倍だと3,000万円になります。返済負担額は、30%計算で年間150万円なので、月々の返済は125,000円以内におさめるのが理想です。

これらの試算から考えられる注文住宅の購入予算は、おおよそ3,000万円~3,770万円として、この金額に自己資金を充当した額で予算組をしておくことをおすすめします。

年収500万円の購入予算額=3,000万から3,770万円+自己資金

年収700万円の購入術

年収700万円となれば、多少資金的な余裕もでてきますし、自己資金もそれなりに見込めるはずです。

借入試算を35%で計算すると、おおよその借入可能額は6,160万円。年収倍率も7倍で考えると4,900万円。返済負担額も35%で計算すると年間245万円なので、月々20万円までは返済に充てることができるでしょう。

よって、注文住宅の購入予算は、おおよそ4,900万円~6160万円になる計算となります。

年収700万円の購入予算額=4,900万から6,160万円+自己資金

まとめ

今回、いくつもある予算の計算方法を一度に解説したのは、ハウスメーカーをまわるときに混乱しないようにするためです。

A社は返済負担率で予算の話をしていたのに対して、B社は年収を元にした借入可能額の計算式で予算を伝えてくる場合もあるからです。

そのような場合、どこのハウスメーカーを信用すればいいのかわからなくなるので、「予算を計算する方法は1つだけでない」ということは理解しておきましょう。

理想としては、ハウスメーカーをまわる際、「予算は○○万円以内を考えています。この予算内でどれくらいの広さの家が建てられますか?」と、こちらから提案を出せるようにしておきましょう。

最後になりますが、マイホームを購入するときの予算組で一番大事なのは「いくらまでの家なら買える」、「いくらまでなら借りれる」ではなく、「これくらいの金額だったら毎月無理なく返済していける」という考え方が大切になります。

借入可能額が3,500万円だったとしても、自分たちで月々返済できると考えている金額を超えてしまうような場合は、借入可能額を下げるなど、自分の状況にあった予算組や返済計画を立てて、無理なくマイホームを手に入れましょう。

ケースに合わせた資料請求をしよう

ハウスメーカーの比較をしたい場合

タウンライフ(ハウスメーカー)

注文住宅は一生に一度の大きな買い物です。地元の工務店や設計事務所に依頼する方も多いですが、やはり信頼できる大手に依頼したいという方も多いはず。

そんな時に利用してもらいたいのが、この「タウンライフ大手ハウスメーカー特集」です。大手ハウスメーカー27社の提案を、無料で比較することができます。

1位のタウンライフ家づくりと同じように、土地探しから間取りプランの作成、注文住宅づくりにかかる費用の計算、計画書作成のサポートもしてくれます。

大手ハウスメーカーの住宅展示場に行くのが面倒という方も、このサービスを使えば会社のカタログも取り寄せることができますので、住宅会社選びを慎重に行いたい方にもおすすめです。

公式サイトはこちら


ゼロから家のことを相談したい場合

タウンライフ(家づくり)

タウンライフ家づくりでは、依頼する住宅会社のプランを比較してくれるだけではなく、土地探しのお手伝いや諸費用の見積もり、家づくり全体の計画書の作成までサポートしてくれます。

初めて注文住宅を建てるという方は、いったい何から始めて、どう資金計画を建てていけば良いのかわからないですよね。そのような、始めて家づくりをする方におすすめのサービスです。

すでに注文住宅づくりを始めているという方で、間取りが決められない、依頼する施工会社が決められないという方にも使ってもらいたいサービスとなっているので、タウンライフ家づくりは、家づくりをするすべての人の助け舟となってくれるでしょう。

公式サイトはこちら


平屋住宅を建てたい場合
                 

タウンライフ(平屋)

平屋住宅は階段が無いので、小さいお子さんや高齢者がいる家庭でも安心です。建物自体の高さが低く構造的に丈夫なので、地震などの自然災害にも強いです。

LDKや水回りなどの生活スペースが1つのフロアで完結しているので、掃除や洗濯などの家事の負担も軽減でき、家族のコミュニケーションもとりやすいでしょう。

また生活空間がコンパクトにまとまるため、冷暖房の効率が良くなります。高気密・高断熱で、年間を通して過ごしやすい住まいになります。

公式サイトはこちら

 

ページトップ