地下室付きの注文住宅を建てる場合の費用や注意点

地下室付きの注文住宅を建てる場合の費用や注意点

注文住宅に地下室を作ったり、スタジオや防音設備がある部屋を作るためにかかる費用や注意点について解説します。

自由設計ができる注文住宅。地下室や防音効果がある部屋を作って、自分の趣味やプライベートをより充実できる住宅を手に入れましょう。

【目次】 地下室付きの注文住宅を建てる際の注意点
  1. 地下室をつくる際の費用と問題点
  2. 地下室をつくるメリット
  3. 地下室をつくる際のポイント
    1. 地盤に注意
    2. 避難路を確保しておく
    3. 雨水対策を入念にしておく
    4. 地下室に対応していないハウスメーカーもある
    5. 要件を満たせば容積率に含まれない

地下室をつくる際の費用と問題点

まずは、戸建て住宅で地下室をつくる際の問題点から考えていきたいと思います。

どうしてもこの問題点をクリアできずに諦めてしまう人が大半なので、今回はあえてメリットよりも、デメリットとなる問題点から先に話しをさせていただきます。

地下室をつくる問題点は大きく以下の2点だと思います。

  • 費用の問題
  • 結露の問題

費用はいくらかかるのか?

一番は、建築コストの問題です。地下室をつくるというのは、想像しているよりも大変なことで、そう簡単にできるものではありません。

単純に10帖(5坪)の地下室をつくるのであれば、坪単価×5坪というわけにはいきません。また、一般的な地下室はコンクリートRC造なので、地上部分は木造、地下部分はRCというように混合構造になるケースが多く、対応できない工務店もあります。

土地の形状や、どれくらいの規模の地下室をつくるのか、さらに建物の構造や工法などによって建築費用はバラバラですが、単純に坪単価の2倍くらいを考えておくのが良いかと思います。10帖の地下室をつくるのであれば、単純に5坪なので「5坪×坪単価×2」という計算式になります。

坪単価が50万円の家であれば、10帖程度の地下室で約500万円。高いところになると、10帖程度の地下室でも1,000万円ほどの見積りを出してくるケースもあります。

地下室は結露に注意

地下室は通気がない分、湿気などがこもりやすい空間のため、カビや結露の問題が発生します。

それらの対策として有効なのが、「ドライエリア」と呼ばれる部分をつくることです。ドライエリアとは、地下室部分の窓と地面の間に意図的に空間をつくることをいい、「空堀り(からぼり)」とも呼ばれます。

地下室のドライエリア

ドライエリアをつくることで、湿気対策にもなりますし、日光を採り入れることもできます。ドライエリアがあると地下室という感じがしなくなりますが、より快適な空間にするためには仕方がない策だと思います。

もちろん、地下室のつくりかた次第で、このドライエリアを設置しないつくりにすることもできますので、数社のハウスメーカーと相談されてから決めることをおすすめします。

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地下室をつくるメリット

次に、地下室をつくるメリットについて解説します。一般的に言われている地下室のメリットとして以下のような点があります。

  • 防音効果が高い
  • 居住スペースの拡大
  • 防災時にシェルターとなる

防音効果が高い

地下室が欲しいという方の多くが、高い防音性を期待してのことです。

防音効果が高いので、大音響で好きな音楽を聴いたり、カラオケルームとして利用することができますし、ドラムやピアノなどの楽器演奏も近所迷惑を気にする必要がありません。趣味の部屋として地下室をつくる人が多いです。

実際に管理人が担当した地下室のある家だと、息子たちがバンド練習をするためのスタジオを作ったのですが、父親いわく子供が家を出たら自分の趣味の部屋として使うのが本当の目的だったようです。

地下室をバンドや趣味の部屋に

出典:株式会社テラジマアーキテクツ

居住スペースの拡大

注文住宅を建てる土地が狭小地だと、どうしても十分な生活スペースを確保することが難しくなります。そんなとき3階建て住宅や地下室をつくるのは生活スペースを確保する有効な手段だと思います。

多少建築コストは割高になってしまいますが、限られたスペースで少しでも広い生活スペースを確保するためには最善の策だと思います。広めの土地を探すより、多少費用が掛かっても地下室をつくるほうが効率的だし、費用効果も高いでしょう。

シェルターとして利用できる

昨今、なにかと問題視されているのが、北朝鮮のミサイル問題です。これにより、日本でもシェルターの需要が急増したそうです。今後も北朝鮮問題は継続すると予想しているので、地下室をつくることは変にシェルターを買うよりも安全だと思います。

核シェルターといえば大げさかもしれませんが、有事の際には地下室に逃げるのが一番有効な手段だといわれています。これからの注文住宅は地下室の需要がどんどん高まると予測しています。

当然ですが既存の住宅にリフォームで地下室をつくるより、新築時に地下室をつくっておくほうが費用の面で相当安上がりです。

地下室をつくる際のポイント

ここからは実際に地下室をつくるとして、建築時の注意点や抑えておくべきポイントを解説していきたいと思います。

地盤に注意

軟弱地盤の土地だと地下室をつくることが難しいケースもありますし、地盤改良費として多額の出費を伴うことがあります。地下室を計画しているのであれば、なるべく地盤の良い土地を選ぶようにしましょう。

避難路を確保しておく

地下室をつくるとき、必ず出入り口の他に避難路を確保しておくようにしましょう。万が一のとき、地下室に閉じ込められてしまってはどうしようもありません。

記事内で紹介したドライエリアを設置する場合は、そこが避難路になるので問題ありませんが、ドライエリアを設置しないのであれば、タラップなどの非難口を確保しておいてください。

雨水対策を入念にしておく

ドライエリアを設けるのであれば、しっかりとした雨水対策が必要不可欠です。近年問題視されてるゲリラ豪雨など、万が一のことを想定して、しっかりとした雨水対策を施しておきましょう。

地下室に対応していないハウスメーカーもある

大手のハウスメーカーでも、地下室は専門外のため、専門の業者に外注工事として発注することは珍しくありません。

大手ハウスメーカーでさえそうなのですから、地元工務店や親方大工などでは到底地下室工事には対応できないと考えておくのが良いでしょう。

外注工事となれば、当然建築コストが高くなって当たり前ですし、万が一のときの保証問題なども面倒になりますので、その点までしっかり確認しておくようにしましょう。

1つ例をあげるなら、地下室をつくったことで地盤や基礎に問題が出たとして、地盤沈下の際などにハウスメーカーが保証を渋ることも想定できます。

要件を満たせば容積率に含まれない

最後になりますが、実はこれが地下室をつくる一番のメリットなのではと思います。地下室は一定の要件を満たすことで、容積率に含まないようにすることができます。

例えば、20坪の狭小地に注文住宅を建てるとして、その地域の容積率が100%だったとしましょう。すると、建物の坪数は20坪が最大となります。2階建てでも20坪、もちろん3階建てにしても容積率は同じ20坪以内におさめなければなりません。

しかし、一定の要件を満たすことで、10坪の地下室をつくっても容積率には含まないようにできます。つまり、2階建て20坪の建物プラス、10坪の地下室をつくることができるというわけです。これは狭小住宅にとって、かなり大きなメリットになります。

趣味の部屋にもなり、有事の自体にも対応できる魅力的な地下室ですが、地盤や構造の問題で費用が多額になる場合もあります。高額になりそうだからといって諦めるのではなく、まずは相談して見積もりをだしてもらいましょう。

そこから、本当に地下室が必要なのかを判断することで、理想の空間づくりができると思います。

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